プロシェアリングコンサルティング > 導入企業事例 > 従業員へのダイバーシティ理解促進で難易度の高いプロジェクトマネジメントに挑戦
人材開発・人材育成

従業員へのダイバーシティ理解促進で難易度の高いプロジェクトマネジメントに挑戦

日精株式会社 様 産業用機械メーカー、商社

背景・課題

グループ全体のホールディングス化を契機に、企業としてSDGsへの取り組みを進めるべきだと経営陣に課題意識があったが、特にダイバーシティ&インクルージョンの分野はどこから取り組めば良いか分からなかった。

ProSharing Consultingの導入結果

プロシェアリング活用により、ダイバーシティ&インクルージョン推進のロードマップを描き、社内リソースが不足する中でのプロジェクトマネジメントの経験も得られた。

背景・課題

グループ全体のホールディングス化を契機に、企業としてSDGsへの取り組みを進めるべきだと経営陣に課題意識があり、既に経営陣向けのワークショップなども実施された。しかし、当時の総務部は社歴の短いメンバーも多く、既存業務にもリソースを割く必要がある中で、特にダイバーシティ&インクルージョンの分野は女性活躍を中心に課題特定や推進方法など、どこから取り組めば良いか分からず進められていなかった。

ソリューション

Phase0
【無料】課題/解決策ご提案
Phase1
現状分析・ありたい姿の可視化
Phase2
リブランディングの戦略策定
Phase3
社内外への発信施策を策定・実行
Phase4
施策の運用手法を定着
プロシェアリング
コンサルタント
(サーキュレーション)
  • ・「従業員へのダイバーシティ理解促進」というソリューションを提案
Phase1以降は伴走
プロ人材
  • ・経営陣の意向と今後目指したい方向性についてヒアリング
  • ・社内の現状や課題についての調査とヒアリング
  • ・対応事項の洗い出しとスケジュールの策定
  • ・社内向けの研修用動画の内容を検討
  • ・研修用動画の作成
  • ・動画の展開と社内への周知
  • ・実施後の振り返り

SCROLL RIGHT

導入成果

プロシェアリングの活用により従業員へのダイバーシティ理解促進に着手し、少ないリソースの中でも研修の実施や必要な対応事項の洗い出しができた。

  1. ダイバーシティ&インクルージョンへの理解が進み、従業員向けの研修動画の作成など初めての取り組みが実現した
  2. 少ない人的リソースの中でロードマップを描き、対応事項を進めるプロジェクトマネジメントが経験できた
  3. 今後取り組むべき残課題がダイバーシティ理解と社内浸透両方の観点から分かり、将来的な取り組み可能性に繋がった

課題解決後の展開について

ダイバーシティ理解はやってすぐ効果が出るというものではないので、今後も継続していくことが重要だと思っています。今のリソースの中でできることから取り組んでいきたいと思います。
澤田さんとサーキュレーションさんがプロジェクト推進をサポートいただき、メンバー全員でHPコンテンツ企画やスケジュール管理など各分野の得意なメンバーが協力しあって進めることができました。
今までの通常業務だけでなく、会社にとっても大きな変化の時期でした。意欲的な若手もいたため、プロ人材と共に日々何かを判断するという経験は貴重だったと感じています。この経験を将来キャリアの中で活かしてもらえれば、大変喜ばしいことだと思っています。

左:プロ人材 澤田 清恵氏、中央:日精株式会社 総務部 人事・企画グループ 主幹 岩撫 一人氏、右:サーキュレーション コンサルタント 青木 俊樹

Professionalプロフェッショナル人材

澤田 清恵氏

ソフトバンク株式会社に入社し、人材開発部マネージャーとして活躍。出産・育児復帰後は多数の社内企画立ち上げ、グローバル採用を担当。採用面接・社員面談・研修の延べ人数は4万人を越える。2016年カドル株式会社を設立し、採用〜人事制度構築〜育成〜リストラクチャリングまでの人事コンサルティングを推進。2020年からはビジネスパーソンがパフォーマンスを最大化するための「ココロとカラダの状態をととのえる」リナーシェ、経営者・ビジネスパーソンのメンタルコンディショニングのコンサルティングセッション、サ活コーチング(商標登録申請中)を推進。

ProSharing Consultantプロシェアリング コンサルタント

青木 俊樹

人材紹介会社の支店立ち上げで活躍後サーキュレーションに参画。大手家具メーカーのユーザーエクスペリエンス向上に向けたデジタルマーケティング、大手エンタメ企業の商品開発・越境EC案件などを担当。雑貨・インテリア・家具業界を中心に商品企画開発、OMO推進やD2C事業立ち上げなどプロダクトメーカーのデジタル化や海外進出、新規事業開発の支援実績豊富。